新年度は会社の中に新卒社員の顔がチラホラと見えてくる頃です。若く活力に溢れた新人社員は先輩社員の意識を高め、企業に働く社員としての自覚を促すだけでなく業務形態などの社内環境改善にも一役買う人材です。

入社当初は仕事がうまくこなせない、仕事に慣れていないせいで失敗ばかりですが、先輩社員やリーダーの指導のもと適切に教育を施せば、きっと企業に貢献する社員へと成長してくれるはずです。

コスト削減の煽りから研修費用の削減、研修制度自体を廃止している企業も数多くあると聞きますが、企業にとって血となり肉となる社員の育成、特に企業の未来を担う新卒社員の育成に力を入れないことは会社自らが成長のきっかけを手放していることに他なりません。

今からでもまだ遅くはありません。会社内で新人社員教育に力を入れていない、社員教育自体を実施、または利用していない企業様は、新人社員研修の重要性、必要性を認識し、企業の発展、成長を促す社員の育成に取り組みましょう。

会社にとって利益とは、ヒト（人材）、モノ（商品やサービス）、カネの３つであり、利益の追求とは言い換えればこれら３つを突き詰める行為です。優秀な人材を育てる＝利益に貢献する社員にする（ヒト）、商品やサービスの質を上げて顧客満足度を高める（モノ）、制作費のコストを抑えて利率を上げる（カネ）など、利益に繋がる行為を繰り返すことで企業目標を達成することになるビジネス。企業のトップはもちろん現場の社員やリーダーがヒトを作れない、モノを作れない、カネにならないという状態では到底企業の成長、発展は実現できないでしょう。

中でも”ヒト”は企業内で成長させることでモノ、カネに大きくプラス、マイナスの影響を与える部分でもあるので、顧客が満足できるモノを作る人材、カネを意識した人材を育てることはそのまま企業利益の追求に繋がる、ということを覚えておきましょう。

情報インフラの整備、充実が図られている今、知りたい情報はインターネットで殆ど調べることができます。商品の価格や内容、サービスの違いなど、yahooなど大手の検索エンジンにキーワードを入れるだけで関連情報を収集できる現代では、情報の取捨選択の自由が個人に与えられていることから、調べたいものは自分で調べる、というスタンスが当たり前となっています。

雇用情報にしても同様に、どんな職種がありどんな業務内容か、賃金は、待遇は、といった雇用に関する情報を調べるのは今やインターネットが主流で、資料請求やパンフレットなどの広告物を媒体にした情報収集はあまり見かけません。

そんな便利な時代となっているためか、就職活動をしている学生の多くは面接希望の企業をインターネットで予め調べており、特に「新人教育」に力を入れているかどうかを見ているとの噂です。

社内・社外を問わず新人教育に力を入れている企業は、例外はありますがほとんどが大手企業、または有名で実力のある企業という認識があるため、企業の力を図る一つのバロメータとして新人社員教育実施の有無を調べるのが基本となっているようです。

新人をたくさん雇いたいけど、思いの外面接希望者が増えないのは、もしかしたら社内研修制度を設けていないことが原因かもしれません。

企業の成長、発展を促す新人の雇用促進を図るなら、新人社員教育にも力を入れて見てはいかがでしょうか。